自家消費型太陽光発電なら
コスト削減とCO2削減の
両立を可能に

再エネへの投資という賢い選択

再エネ比率を向上させるためのポイント

再エネ比率を向上させるポイントは、まず各拠点のCO2削減ポテンシャルを把握すること。その上で、省エネ、創エネをうまく組み合わせて、自己投資型にするか、リースを取り入れた第三者所有型にするかを選択します。

自家消費型太陽光発電は
有効なコスト削減策

商用電力よりもローコストな
自家消費型太陽光電力

自家消費型モデルケースと
商用電力の電力調達単価

系統からの商用電力

10~17円/kWh(税込)

※東京電力エナジーパートナー高圧プラン

従量単価を参照(2018年12月時点)

COST DOWN

自家消費型モデルの電力

屋根上設置発電コスト=
設備費合計/発電電力量

10~14円/kWh(税込)

※当社調べによる設備費、維持費より算出

  • ※工場屋根への設置(PV出力259kW PCS出力200kW)
  • ※設備導入費は、太陽電池モジュール一面設置、標準施工にて算定
  • ※維持費として、固定資産税・廃棄費用・PCS交換費用・保険料・主技費用を算定
  • ※予想発電量は、SolarProソフトによる群馬県気象データ、傾斜角度2°にて算定
  • ※発電システム劣化率は年0.3%として算定

更に将来の電力単価上昇をリスクヘッジし、
再エネ比率向上を効率良くサポート。

企業の電力調達価格は
大幅上昇の見込み

自家消費で賦課金
上昇をリスクヘッジ

再エネ賦課金の推移

2030年までに自然エネルギー比率を30%に引き上げる政策により、普及に欠かせない再エネ賦課金(再生可能エネルギー発電促進賦課金)は、今後も上昇する見込みとなっています。

群馬県某所への屋根上設置にて試算
(PV 出力 259kW、PCS 出力200kW)

モデルケースによる
削減効果

初年度予想発電量:314,802kWh→購入電力を17.5%削減

※予想発電量はSolarProソフトによる群馬県気象データ、傾斜角度2°にて試算

なぜなら
可動部や燃焼がなく、設備導入、
運用が容易だから。

太陽光発電による“安い”電力調達

導入後は、制度変更や燃料費変動による影響を受けず長期間にわたり安定的かつ安価な電力が調達できます。

自家消費の時代をリードするご提案

当社は太陽光発電の専門会社ですので、お客様に合わせた最適なシステムを設計・施工までオールインワンでご提案いたします。

安価な電力になったとはいえ、
設備投資には
踏み切れない企業様へ

初期投資の要らない第三者所有モデルがおススメ

第三者所有型のPPAモデルを活用することで、リーズナブルにCO2削減が実現します。

事業スキーム概要

  • MERIT01

    発電量により課金

    初期投資費用が不要!

    貴社の屋根上に発電事業者が設備を設置、所有するため初期費用が不要。毎月発電する電力に対して課金される仕組みです。

  • MERIT02

    オフバランス化

    オフバランス化※1が可能

    サービス契約を締結することで、会計上オフバランス化が可能。負債として認識されないため、一般管理費として計上されます。

  • MERIT03

    変動リスクフリー

    設備メンテナンスが不要

    発電した分の電気料金でのご請求のため、発電変動のリスクからフリー。
    設備の保守管理は、発電事業者が受け持ちます※2

  • ※1 貴社会計者様にご確認をお願いします。
  • ※2 保守は弊社が指定する会社に依頼することがあります。

自家消費と言っても
どれくらいの
設備が最適か
知りたい企業様へ

自家消費発電量を最大化する
逆潮流制御システム

自家消費型太陽光発電の場合、余剰電力は逆潮流させることができません。
需要(消費電力)を発電が上回る事が無いように自動的に制御を行うシステムをご提案します。

1日のなかで発電量がデマンドを上回る場合をカバー。
時間別デマンドデータにより、最適な設備容量を算出します。

当社システム
余剰電力を抑制することで、全体の自家消費率を向上。
他社システム
利用率100%の自家消費分しか設計できない。

蓄電池活用による電力コスト削減も

※画像はエネマン社製

  1. 01太陽光発電で余った電力を
    貯める

    天候に左右される発電量を必要な時に必要なだけ使えるようになります。
    自家消費型太陽光発電を最大限載せても、余剰分を貯めて一定量を供給することで電気料金の削減がさらに見込めます。

  2. 02デマンドのピークカット機能

    EMS(エネルギーマネジメントシステム)により電気の使用状況を監視し、最大使用時に強制放電することで、基本料金と購入電力料金を効果的に削減することができます。

  3. 03BCP対策として災害時の電源確保に最適

    BCP対策にも通常時に使用している蓄電システムならメンテナンスもしっかり行っているので突然の事態にも安心。
    自然災害による非常事態の備えには、自動自立運転で手間いらず。